住宅ローンを検討する際、1人の収入では希望額を借りられないことがあります。
そんな場合に、夫婦の収入を合算して借り入れできるペアローンを検討してみませんか。
共働き世帯が増加する中、ニーズが高まっているペアローンについて解説します。
家を購入する際のペアローンの特徴とは
ペアローンとは、一定の収入がある家族のそれぞれが債務者として住宅ローンを組み、お互いが連帯保証人になる方法です。
夫婦の収入を合算して審査するため、借り入れ額を増やすことができ、希望のマイホーム実現の近道になるでしょう。
夫婦別々のローンのため、借り入れ額や借り入れ期間、毎月の返済額もそれぞれ個別に設定できますが、借り入れる金融機関は同一であること、購入する家に夫婦が同居することが条件です。
理想的な家を購入しよう！ペアローンのメリットとは
借り入れ額が増える
金融機関の審査では返済能力を重視するため、世帯での収入を合算することで、借り入れ額も増やすことができます。
住宅ローン控除を2人それぞれ受けられる
ペアローンの場合 夫婦それぞれが住宅ローンを組むため、2人とも住宅ローン控除を受けることができます。
以下の条件を満たせば、毎年の住宅ローンの年末時点の残高の1％（ただし1つのローンにつき40万円まで）が所得税から控除されます。
●2人の合計収入が3,000万円以下
●住宅の延床面積が50㎡以上
●返済期間が10年以上
マイホームを売却するときの3,000万円特別控除を増やせる
マイホームを売却した場合、「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円特別控除の特例」に該当します。
ペアローンの場合は共有名義の家になるため、将来売却するときにも3,000万円の特別控除を2人とも受けることができます。
ペアローンにもデメリットがある？注意点もご紹介
団体信用生命保険の効果が薄まる
ペアローンでは夫婦それぞれが団信に加入します。
しかし、万一どちらかが死亡した場合、団信から残債に充当されるのは死亡した方の住宅ローン分だけであるため、団信の効果が薄まります。
ペアローンではない場合、夫の債務について団信に加入していれば、夫が死亡すると残債がなくなるのに対し、ペアローンではもう一方のローンは残り、払い続けなければなりません。
諸費用が増える
ペアローンでは住宅ローンを2つ組むため、手続きの際に必要な費用や印紙代などがすべて2倍になります。
離婚した場合も返済が残る
不幸にも離婚することになった場合、物件を売却してもローンを完済できないときはそれ以降の返済が残ります。
離婚後も2人がそのままローンを返済できますが、お互いの連帯保証人であることは変わらないため、相手の返済が滞った場合には自分に返済義務が課せられます。
まとめ
ペアローンでは2人の収入を合算できるため、高額なマイホームを実現することが可能です。
しかし、世帯での返済額は増えることになるため、家計への負担も大きくなります。
また、どちらかが退職して収入が減ることも考えられます。
返済計画を建てる際は、そのようなリスクを考慮しておきましょう。
返済計画を建てる際は、そのようなリスクを考慮しておきましょう。
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