シロアリ被害のある家を売却する際の注意点を解説！

長年住んだ家、幼い頃育った実家を売却するとき、床が浮いている気がする、壁がポロポロ剝がれている…気になって床下をのぞくと、柱がところどころ朽ちている状態になっていませんか。
このように知らない間にシロアリ被害に遭っていた、という方も多いでしょう。
今回はシロアリ被害がある家でも売却できる方法と注意点を解説します。

売却予定の家にシロアリ被害がある場合に出る影響とは？

木造住宅で築年数が20年を超えると、約3割の家がシロアリ被害に遭っているといわれます。
シロアリ被害で危険なのは、耐久性が落ち、そのため耐震性が失われ、小さな地震でも倒壊してしまうことです。
床下に侵入したシロアリは土台や柱を主に食害し、家の耐久性を大きく減らすので、通常ならば耐えられる小さな揺れや、暴風雨、積雪などでも家の損傷が大きくなります。
またシロアリ被害が進行すると内装材も食害されます。
そのため雨漏りが発生し、湿気を好む特性上ますますシロアリが増えていきます。
また雨漏りは木材をさらに腐食させたり、カビなどで健康被害を招いたりするため、より注意が必要です。

シロアリ被害にあった家の売却方法とは？

実際にシロアリ被害がある家の売却時には、シロアリ被害の段階や、手持ち資金などを踏まえて方法を選びます。
シロアリ被害がまだ初期で、手持ち資金に余裕がある場合は、侵入の早期発見ができたら害虫駆除後、コストを抑え比較的すぐに売却できます。
害虫駆除には所得税法上の控除もあるので活用しましょう。
シロアリ被害が中期以降で、手持ち資金に余裕がある場合は、築年数が浅い状態の良い建物ならば、害虫駆除と欠損部分のリフォームで売却できますが、売却後のトラブル防止のため説明に力を入れる必要があります。
シロアリ被害が中期以降で、手持ち資金に余裕がない場合は、小屋付き土地として売却する方法があります。
この場合は売却対象は土地であり、建物は取り壊す前提での売却となるため建物の契約不適合責任が免責される場合が多いですが、売却価格は低く見積もられます。
シロアリ被害が中期以降で、手持ち資金に余裕がある場合は、建物を解体し土地として売却する方法があり、買主が見つかりやすくなる反面、解体費用や売れなかった場合の固定資産税などが掛かることがあります。

シロアリ被害があった家の売却時の注意点

注意点で一番大事なことはシロアリ被害を隠蔽せず、誠実に説明することです。
また、長く住んでいる住居ならば、羽蟻がいないか、蟻道、床や壁のへこみなど、しばらく住んでいない物件ならば雨漏りや抜け落ちている床がないかなど、シロアリ被害の痕跡がないか確認しましょう。
シロアリ被害を隠して売却すると、売主に訴えられ契約不適合責任を問われることもあります。
シロアリ被害を受けた家は売却の際に敬遠されたり、売却できるまで時間がかかったりすることも心に留めておきましょう。
先述したシロアリ被害に対する対処をし、問題のある家の取引の実績が多い買取先を探すなど最善策を見つけます。

まとめ

シロアリ被害があった家は売却しづらいというのは事実です。
縁あっての資産なので、あきらめずに方法を探り売却先で活用してもらえるような工夫をしましょう。
私たち株式会社クラストホームは、京都市、向日市、長岡京市の売買物件を中心に取り扱っております。
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