賃貸物件の畳の修繕や交換について！その方法と誰が費用負担するのか解説！

賃貸物件には、原状回復義務があります。
原状回復義務とは、入居したときと同じ状態で退去してくださいというルールです。
経年劣化によるものは免除されますが、傷や跡を残すと原状回復をもとめられるケースがあります。
退去時に困らないように、賃貸物件の畳の使い方や修繕方法を確認しておきましょう。

賃貸物件の畳を傷めない使用方法は？修繕・交換方法を確認

賃貸物件の畳は、修繕や交換をしなくても良いように使いたいものです。
入居者が実費で直す必要があるのは、表面に傷がついてしまうケースがほとんど。
家具を引きずって傷めてしまったり、タバコなどで焦がしてしまったりするケースがあります。
また、窓を開けっぱなしにしておいて雨が吹き込み、カビが発生してしまうケースもあるでしょう。
家具を引きずって表面だけが傷んだなら、表面を裏返す裏返しという方法で直せます。
タバコで焦がしてしまった場合は裏面まで焦げている可能性があるので、表面をすべて新しいものに変える、表替えで直します。
カビが発生していると中心部である畳床からダメになっている可能性があるので、すべてを新品にする畳替えが必要です。
不注意で傷や跡をつけないように、家具を置くところにはカーペットを敷くと良いでしょう。
また、窓際には防水性のあるシートを敷くのもおすすめです。

賃貸物件の畳の交換費用は借主と貸主どちらが負担する？

賃貸物件に入居中に交換が必要になった場合、誰が支払うのかみていきましょう。
国土交通省が定めるガイドラインでは「次の入居者を確保する目的でおこなう設備の交換、化粧直しなどのリフォームについては、経年変化及び通常損耗による損耗等の修繕であり、賃貸人が負担すべき」としています。
つまり、退去時であれば経年劣化なら、貸主である大家さんや管理会社が費用を負担するのが一般的ということです。
では、入居中はどうでしょうか？
一般的に畳は建物の付属設備と考えられるので、経年劣化により直す必要になれば大家さんや管理会社が負担するものです。
ただし、故意に破損させた場合は、入居者が支払わなければいけないので注意しましょう。
また、契約書に修繕・交換の場合は入居者が支払うという一文があれば、どんなケースでも入居者負担となります。

賃貸物件の畳を交換するときの費用をチェックしよう

それでは、賃貸物件での費用の相場をみていきましょう。
1番安いのは裏返しで、1枚4,000円ほどです。
表替えは1枚5,000円ほど、畳替えには15,000円ほどかかります。
交換を依頼する会社によって金額は変わるので、実費で支払わなければいけないときは、自分で業者を選べるか大家さんや管理会社に確認しましょう。

まとめ

賃貸物件の畳交換について、修繕方法や費用をご紹介しました。
詳細については物件によって異なるので、契約書でご確認ください。
ご紹介したように、メンテナンスが大変ですが、日本の気候にあった床材として人気があります。
傷つけないよう対策をして、長く上手に使いましょう。
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